ウィーン議定書

19世紀初頭、ヨーロッパは長年にわたる混乱と戦争に揺れていました。その混乱の中心には、ナポレオン・ボナパルトの登場と彼のもたらした革命的変革があります。フランス革命（1789）に始まり、ナポレオン戦争へと続いた激動の時代は、既存の王侯貴族の秩序を根底から揺るがしました。こうした状況の中で、ナポレオン失脚後のヨーロッパに安定を取り戻すために開かれたのが、ウィーン会議（1814〜1815）であり、その結果としてまとめられたのが、ウィーン議定書（The Final Act of the Congress of Vienna）です。
この議定書は1815年6月9日に正式署名され、列強間の合意内容を法的に確定するものでした。その中心的な目的は、フランス革命とナポレオン戦争によって崩れた「旧体制（アンシャン・レジーム）」の回復と、ヨーロッパの国際秩序の再構築にありました。ウィーン議定書の最大の特徴は、「勢力均衡（バランス・オブ・パワー）」の原則に基づいて、列強の領土や影響力を調整した点にあります。列強とはオーストリア、イギリス、ロシア、プロイセン、そして敗戦国であるフランスです。これらの国々が主に話し合いを行い、それぞれの利害を調整しながら新たな地図を描いていきました。
具体的な内容としては、①フランスは1792年以前の領土に縮小され、周辺にはバッファー国家（緩衝国）としてオランダやサルデーニャ王国などが配置されました。②オーストリアはネーデルラント（現在のベルギー）を失う代わりに、ロンバルディア＝ヴェネト（北イタリア）を獲得。③ロシアはポーランドの大部分を支配下に置き、「ポーランド王国（ロシア皇帝が国王を兼任）」を設置。④プロイセンはザクセンの一部とラインラントを獲得し、勢力を西に拡大。⑤ドイツ地域にはドイツ連邦が創設され、オーストリアが主導権を握ることとなりました。これらの措置は、一国の過度な拡張を防ぎ、各国の力を均衡させることで、戦争の再発を防ぐという思想に基づいています。また、ウィーン議定書は領土の再編だけでなく、政治原理にも深く関わっていました。特に重要なのは、正統主義（レジティマシー）の採用です。これは、フランス革命によって追放された王族を正当な支配者と見なし、復位させるべきだという考え方であり、ブルボン朝のルイ18世がフランス国王として復帰したことがその象徴です。
さらに、ウィーン会議では人道的観点から奴隷貿易の廃止が国際的に推奨されるなど、近代的価値観の萌芽も見られました。これは当時、特にイギリスが主導していた政策で、欧州の一部に人道主義的意識が広がりつつあったことを示しています。しかし、ウィーン体制は決して完全ではありませんでした。自由と平等を掲げたフランス革命の理念を完全に封じることはできず、抑圧されたナショナリズムやリベラリズムの潮流は地下に潜みながらも各地に残っていました。ウィーン議定書は、革命と戦争の時代を経たヨーロッパに「秩序」を再構築しようとした試みの頂点でした。実際、第一次世界大戦まで大規模なヨーロッパ間戦争が回避されたことは、この議定書と会議外交の成果ともいえます。